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　１９４５年１１月。中国新聞に全７回の記事「復興する町内会」（１０～２０日付）が載った。被爆した市民の声を伝える本紙連載の先駆け。広島市内各地の生活再建への動きのほか、困り事や行政への注文を聞いている。

　初回は、爆心地から約１・３キロ東にバラックの事務所を構えていた下柳町内会。当時４５歳の板谷翼会長は取材に、住宅問題を語っている。「最初苦労して建てた家は水禍にやられていま建つてゐるのはいづれも二度目のもの」

　今の稲荷大橋西詰めの京橋川西岸に広がり、もともと３８４世帯１４００人が住んでいたという。原爆で壊滅後、８月末ごろまでに７世帯が戻り、焼け跡にバラックが姿を見せていた（今年９月１６日付本連載で紹介）。それもつかの間、９月１７日の枕崎台風に襲われた。

　連載取材時の町は２８世帯６０人。事務所の屋根に、焼き倒れた木の下に残っていた赤い町内会旗が掲げられていた。「この旗の下に同じ地に住んで家族を失ひすべてを散じたお互ひが励まし合つて生きてゐる次第です」

　連載２回目は爆心地から約２キロ南東の平野町を訪ねた。被爆前の４００世帯１５００人は６０世帯２７０人余りに減少。半壊家屋や仮小屋が並ぶ一角の町内会事務所には「治療致します」の看板が掛かり、被災者のためおきゅうや指圧をしていた。

　会長事務を代行する田中隆雄さんは物資不足を嘆いた。「市から衣類の配給を受けましたが、一人当り水に濡（ぬ）れ半分方朽ちたと思われる白シヤツが一枚あるかなし（略）毛布も六十の世帯に四枚きり、これで果してこの冬が越せるものかどうか」

　１１月１４日付本紙記事によれば、当時の市内の町内会数は２５０。被爆による壊滅で８月６日以前から１０町内会減った。世帯数は４万減の３万６千（９月１９日時点）。生き延びた市民がそれぞれの町で再起を図っていた。（山下美波）

（２０２４年１１月９日朝刊掲載）