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　被爆から半年となった１９４６年２月６日。中国新聞は１面に「けふ原子爆弾落ちて半年」の見出しで、広島市内の地図に地区ごとの被爆前後の人口を示した「対比図」を載せた。爆心地に近い中島や本川（いずれも現中区）で著しく減少した様子を図示した。

　４５年６月３０日時点の「米穀通帳登録人員」と、４６年１月１日時点の調査データを３３地区別に比べた。爆心地から１キロ以内に入る本川は、５２３７人が２％半ばの１２９人に激減。同２キロ以内はほとんどの建物が全壊全焼しており、袋町や大手町、広瀬、神崎（いずれも現中区）も減少ぶりが際立った。

　中島は９１９６人から約４分の１の２３６４人となった。爆心地に近く広島有数の繁華街だった中島本町など現在の平和記念公園一帯は壊滅したが、より南方の吉島側も地区に含まれている。

　一方、周辺部で大きな被害を免れ、人口が増えた地域もあった。原爆投下直後に多くの負傷者が運ばれた似島（現南区）は１７６５人から１９１６人に。西部の己斐地区（現西区）は７７８０人が８７８６人となった。

　２面では街の再建の様子を伝えている。住宅問題は「最大の悩み」とし、住宅営団の約千戸に加え、市民の手で約５千戸が建設されていた。

　被爆当時２８歳だった空博行さん（８７年死去）は、大工としてバラックの建設や建物の片付けを請け負った。「昔の姿には戻らんだろう、と思うほど破壊された広島に、ポツリ、ポツリとだが家が建ち始め、しだいに廃虚が姿を変え始めた」（７８年１０月２８日付本紙）。もともとカメラが趣味で、つち音をきっかけに４６年４月、街中を写した。

　深刻な食糧難のため、法外な値段でも頼らざるを得なかった、闇市にも変化が訪れた。２月に広島県警察部による取り締まりが始まり、２月６日付本紙は「明朗な自由市場へと徐々にではあるが移行しつつある」と伝えた。（山本真帆）

（２０２５年２月６日朝刊掲載）