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北米被爆者健診 今月から 広島県医師会、450人対象

■記者 藤村潤平

 広島県医師会は、新型インフルエンザの影響で延期していた在北米被爆者の健康診断を、9~10月に実施する。当初の予定から約4カ月遅れとなるが、1977年から隔年で継続してきた健診の中断は免れた。

 医師と事務員の2チーム計22人が16日から順次出発し、ロサンゼルス、ホノルル、シアトル、サンフランシスコの4都市で約450人の被爆者を診る。がん検診や心電図検査などを予定している。

 今回で17回目の北米健診は当初5~6月を計画していた。しかし、現地で新型インフルエンザが流行したため、高齢の被爆者を医療機関に集めるリスクなどを考慮し、延期した。流行は終息していないが、弱毒性であることや冬になると流行がさらに拡大する恐れがあるため、この時期の実施を決めた。

 第1陣の団長を務める松村誠医師(59)=広島市佐伯区=は「北米在住の被爆者の平均年齢は77歳。1年おきの健診がずれると影響は少なくない。治療薬のタミフルを携行するなどし、安全に務めながら健診したい」と話している。

(2009年9月5日朝刊掲載)

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