社説・コラム

■ヒロシマ平和メディアセンター　二井理江

　パソコンをのぞき込む中高校生の目が画面にくぎ付けになった。「低い。悔しい」「何でじゃろう」と声が上がる。農林水産省のホームページにある、食材の自給率を調べるサイトだった。子どもたちは、中国新聞に月２回連載している「ひろしま国　１０代がつくる平和新聞」の記者。４月２６日付のテーマ「食料危機」について、自分たちが自宅で食べたメニューを調べていたのだ。

　日本の食料自給率は４１％。主要国で最低とされる。カロリーベースなので低カロリーの野菜や果物が反映されにくい実情があるものの、このサイトで計算するとその数字に驚く。しょうゆの平均自給率は０％、塩は１３％。みそも２１％しかない。日ごろ食べている料理にいかに輸入食材が増えているか―。調べた３人の食事の自給率は最高５１％にとどまった。

　子どもたちの感性は鋭い。素直に反応する。食料危機を防ぐ策として「自分で野菜を作る」「食べ残しをしない」「地産地消に努める」などと紙面で提案した。

　今月に入って、その時の取材先からトマトの苗が届いた。早速育てようと各自が自宅に持ち帰っている。自給率の低さが身に染みた上での栽培。実がなった時の反応が今から楽しみだ。

（２０１０年５月１７日朝刊掲載）