視点２０１３ 原爆被害の証し 臓器標本を次代へ
13年8月23日
放射線の影響伝える臓器標本 市や国の連携で管理を
広島赤十字・原爆病院など 保存スペース 手狭に
原爆放射線の人体影響を探る上で、被爆者から提供された臓器や血液は大きな役割を果たした。広島市内の病院や研究機関は、検査や研究を終えた後も大切に保存している。被爆者以外の病理標本が増えるなどし、保存スペースの確保が課題に浮上する。人類初の核兵器被害の証しとして体の一部を残した被爆者。関係機関が連携し、保存に向けた仕組みづくりに知恵を絞るべきではないか。（田中美千子、門脇正樹）
中区の広島赤十字・原爆病院の解剖棟。約３００平方メートルの保存スペースに、１９５６年以降に解剖や手術で摘出した約７万人分の臓器が収められている。
うち約１万人分が被爆者の臓器。ホルマリン漬け▽ろうで固めたパラフィンブロック▽顕微鏡用のプレパラート―の三つの方法で保存してきた。
同病院は２００４年、方針を変えた。被爆者ではない患者のホルマリン漬けの臓器に限り、保存期間が１５年を過ぎると斎場で火葬する。保存スペースが手狭になったためだ。さらに建て替え計画に伴い、解剖棟は２０１６年の取り壊しが決定。保存スペースは半分以下となる。
藤原恵・病理診断科部長は「ホルマリン漬けは半年もすればタンパク質が変化し、遺伝子検査や研究に適さなくなる」と説明する。ただ被爆者の臓器の扱いは「保留」とした。
金岡峰夫事務部長は「保存することが『原爆病院』として存続してきた務めであり被爆者への礼儀。研究価値の有無にかかわらず保存を続ける策を練る」と医学的見地を超えた取り扱いを強調する。
ＤＢ化を目指す
日米両政府が運営し、被爆者の健康を調査する南区の放射線影響研究所（放影研）は４月、「生物試料センター」を新設した。これまで四つの部に分かれて管理してきた血液や尿を、一元的に管理するための組織だ。
放影研は６０年代から血液、９０年代から尿を集め、約８０万点を冷凍庫で管理する。臓器標本は、組織片を張り付けたプレパラートなどが中心。４７年、米国が設置した前身の原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）から引き継いだものが多く、正確な数もつかめていない。
センターは試料や標本の量、採取した人の放射線量、採取時期などを把握し、データベース（ＤＢ）化する。センター長に就いた児玉和紀主席研究員は「劣化を防ぎ、スムーズに放射線影響を研究できる環境にしたい」と意義を強調する。
課題もある。「あと５年もすれば冷凍庫はいっぱいになる。やはりスペースが足りない」と児玉氏。要員不足も深刻だ。専任職員は２人。ＤＢ完成の目標年度は定まらない。
南区の広島大原爆放射線医科学研究所（原医研）にも約８千人分の臓器標本などがある。「医学的にも歴史的にも貴重。整理し直したい」（稲葉俊哉所長）とするが、やはり専任職員は２人。手をつけられていない。
２年間で焼却も
一方、日本赤十字社長崎原爆病院（長崎市）は臓器標本について「保管場所が十分にない」とし、２年間で焼却している。長崎原爆被災者協議会（長崎市）の谷口稜曄（すみてる）会長（８４）は「役目が終われば永久に取り置くわけにもいかないだろう」とし、一定の理解を示す。
広島県被団協（金子一士理事長）の佐久間邦彦副理事長（６８）は「『人類のため』『原爆の恐ろしさを伝えるため』という被爆者の思いがこもっている。原発事故の被災者の医療にも役立つかもしれず、もっと大事にしてほしい」。もう一つの県被団協（坪井直理事長）の箕牧（みまき）智之事務局長（７１）も「市や県、国が連携し、一元管理する仕組みをつくってほしい」と願う。
（２０１３年８月２３日朝刊掲載）
