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■記者　東海右佐衛門直柄

　広島県、広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）は１２月２～９日、県医師会の碓井静照会長たち被爆者医療に詳しい医師４人を米国に派遣する。現地で医療関係者の研修会を開く。

　碓井会長、広島赤十字・原爆病院の土肥博雄院長▽放射線影響研究所の児玉和紀主席研究員▽県医師会の松村誠常任理事―の医師４人に、ＨＩＣＡＲＥ職員２人が同行する。

　被爆者が住むシアトル、サンフランシスコ、トーランスの３市で研修会を開催。原爆後障害の統計調査や最新の被爆者医療をテーマに講義する。現地の医師や看護師は計３００人程度が参加する見通し。

　さらに、広島でＨＩＣＡＲＥの研修を既に受け、現地で働く医師に呼び掛け、ニーズに沿った被爆者医療について意見を交わす。

　ＨＩＣＡＲＥは、１９９１年から広島市内の病院などに海外の医療関係者を受け入れ、研修を実施している。海外に出向いて研修会を開くのは、２００７年のブラジルに続き２回目。

（２００９年１１月１２日朝刊掲載）

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