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NPT会議へ 反核の心確認 中区で県被団協 地域代表者会議

■記者 東海右佐衛門直柄

 県被団協(坪井直理事長)の地域組織の代表者会議が21日、広島市中区のメルパルク広島で開かれた。5月に米国で核拡散防止条約(NPT)再検討会議がある今年を「核兵器廃絶への重要な年」と位置付け、反核の訴えをさらに広める方針を確認した。

 52地域組織の代表たち約80人が出席。坪井理事長が核兵器をめぐる国内外の情勢やNPT再検討会議に日本被団協から56人を派遣する計画を紹介し「核兵器はなくさんといかん、という訴えを続けましょう」と呼び掛けた。被爆者である広島大の葉佐井博巳名誉教授が講演。被爆体験を自分自身の言葉で次世代に伝えることの大切さを強調した。

(2010年1月22日朝刊掲載)

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