連載・特集

　昭和３８（１９６３）年はスポーツ紙問題で明け暮れた。新年早々の役員会で、山本正房社長は「スポーツ紙発行」を言いだした。一日も早く出したい。命令だ。みんな腹から了解しない。社長は歯がゆかったらしい。会議のたびに癇癪（かんしゃく）を起こし席を立った。

　岡崎毅人事部長は初めから問題にならぬと主張していたが、翌年２月説を出してきた。新卒が一人前になるには時間がかかる。その間の労務過重問題は労組との交渉だ。４ページ建ても容易に決まらなかった。既存のスポーツ紙は８～１２ページだから、その中へ切り込むのに万全ではないが、労務的に初めから無理もできない。

　スポーツ紙を出すべきか、どうか。（専務の）私は最後まで思い悩んだ。３９年は東京オリンピックが開かれる。チャンスといえるが本紙との関係はどうか。

　発刊体制は局編成にせずスポーツ整理部をつくり、部長に平岡敬君（後に広島市長）を据えた。平岡君は一晩中考えて、「このスポーツ紙に心血を注いで、それがどれだけ社会貢献になるのか」と語った。そういうところが私にもある。何回となく「なぜ出さなくてはいけないのか」と立ち返り、社長からドヤされた。私が反対したら正面衝突だったろう。結局妥協した。

　「スポーツ中国」は１９６４年１月２５日に創刊。１部５円。「共同通信の記事は本紙優先、友好紙から届くはずの記事はなかなか来ない。多くの制約がある中、７人の部員で連日明け方まで紙面をつくった」と平岡敬さん（８４）。一時は５万部を超えた

　昭和３９年冬の賞与交渉で「経営事情説明書」を回答に付けた。収入増が１２％で経費増が１７％。「スポーツ中国」の赤字２８９０万円などが主な理由だった。賞与アップは小幅であった。労組の星加英一委員長は「経営者は何千万円の損害を与えてもノホホンと会社にいるのか」と追及した。

　審議室を中心に「スポーツ中国」をどうするか、毎日会議に明け暮れた。廃刊も決して安穏ではない。収入はゼロで人件費は残る（発刊のため定期を含め１１２人を採用していた）。

　１２月１８日、役員が全員集まって朝から夕方まで審議し、ついに廃刊に踏み切った。積極的な支持論は一人も言わなかった。社長は発言もせず聞いた。あっさり「仕方がない」と認めた。

　２８日、平岡部長や労組三役に伝えた。２、３年先に黒字になればよいという悠長な時ではない。百年の大計である新社屋の建設を急がねばならぬ。そこで廃止を決断した。紙面が悪かったわけではない―。運動部長の津田一男君は「われわれの努力が足りなかった」と涙を流した。私は経営者の責任を痛いほど感じた。

　中国新聞の魅力の一つはスポーツ、ことに広島カープの記事にあった。それをスポーツ紙と分け合ってはかなわない。弊害が徐々にしかし確実に出ていた。

　「スポーツ中国」は１９６５年１月３１日付の第３７０号で終了した

　十分な見通しもなく事業を始め、全社員が全力を注いだ。それに報いるには悲しい幕切れであった。私は反対し、そして押し切られた。なぜ初めにこの時ほどの決断ができなかったのか。どんなに悪感情が残っても信ずるところに従うべきであった。私はこのスポーツ紙の発刊と廃刊のいきさつ、それに伴う経営者の責任を決して忘れまい。

（２０１２年１０月１９日朝刊掲載）