ヒロシマの記録１９４７ ６月
70年1月1日
1947/6/1
原民喜氏が小説「夏の花」を三田文学１０号に発表。１９４８年、第１回水上滝太郎賞受賞（「原爆被災資料総目録・第４集」）
1947/6/5
国立予防衛生研究所が原子爆弾の影響調査根本方針を樹立（「広島新史・資料編１」）
1947/6/6
米原子爆弾被害調査委員会のウォーレン海軍大佐、テスマー陸軍中佐が連合国軍総司令部で記者会見。「原爆の遺伝的影響についての調査は今後５０年、新設の国立予防衛生研究所で行う」と発表。また、呉市の戦災被害者を比較対照群として調査することも明らかに
1947/6/9
広島市復興局長に大島六七男元広島県土木部長
1947/6/11
宇品病院（元陸軍共済病院）と井口分院（元井口結核療養所）とが合併し、日本医療団広島県中央病院として発足（「広島県史・別編」）
1947/6/12
米ネブラスカ州「少年の町」のフラナガン神父が１７日の帰国を前に東京でさよなら講演。「最も印象に残ったのは広島」
1947/6/17
尾崎咢堂翁の子息の尾崎行輝参議院議員が翁の渡米に備え広島市を視察。「父は広島総合平和大学の建設をまじめに考え、そのために渡米して広島復興を遊説したい希望を持っている」
1947/6/18
広島市復興顧問に就任した英豪軍のバービー・サテン少佐が被爆者のためにとペニシリン１５０万単位を広島赤十字病院へ贈る
1947/6/19
８月６日を中心とした「平和祭」の在り方をめぐって広島市、広島商工会議所、広島市観光協会が論議。「市民大会、追弔会などを廃止し、原子砂漠を平和の息吹で覆う」との意見。６日朝の平和の鐘、平和白書などのアイデアが出る
1947/6/19
日本医療団広島県中央病院が都築正男博士を招き原爆症診療。整形手術に力を入れる。２８日まで
1947/6/20
来日中の連合国軍総司令部公衆衛生局、米政府原子力委員会顧問のロチェスター大教授ハーマン・ピアス、同ジョン・ローレンス両博士が、原爆による傷の治り具合と放射能の血液に及ぼした影響を調べると発表
1947/6/20
広島平和祭協会が広島商工会議所で発足。「８月６日を単に悲惨なる思い出の日とすることなく、この日こそ世界平和が蘇ったということを永久にメモライズするべく…」
1947/6/28
バート・ハッチンズ・シカゴ大総長が米平和団体の機関誌で「米はいまや、どんな大都市も破壊し得る新型原子爆弾を多数保有している。恒久平和を確保する唯一の道は世界議会をつくり、世界の軍備撤廃をするにある」
1947/6/--
都築正男東大教授が長崎で研究成果を語る。（１）火傷は安定期に入っている。しかし、かつてない高熱を短時間に浴びての火傷だけに普通の場合とは違う（２）障害児が誕生するかどうかは難しい問題だ（３）広島と長崎のどちらの原爆が強力だったかは断定しにくい
1947/6/--
原爆投下２周年を記念し８月５、６、７日に「平和祭」構想が発案される。駐留軍の後援も計画。市と商工会議所で広島平和祭協会を結成し主催を決める。会長、浜井広島市長。発案者はＮＨＫ広島中央放送局長の石島治志氏。「８月６日の記念日に平和祭を大々的に催して被爆市民の平和への意思を全世界に言明したらどうだろう。全市民が人類の安全と福祉のために力を尽くすということは大きな意味があるし、全世界にアピールすると思う」（６・１２、「原爆三十年」）
1947/6/--
広島市本川小の児童らがベル米青少年赤十字団東部地区長の激励にこたえ、絵や手紙をとじた感謝のアルバム送る。ベル地区長から再度、励ましの返信
1947/6/--
浜井広島市長、中村藤太郎広島商工会議所会頭が平和祭の件で呉の軍政部を訪ねる。「（司令官は）この平和祭の話にはひざを乗り出して賛成した」（「原爆市長・ヒロシマとともに二十年」）
