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■記者　松本大典

　核兵器廃絶運動の方向性を探るシンポジウムが１１日、広島市中区の原爆資料館東館であった。市民団体の代表者ら３人が、国内外で運動の機運が高まっていると報告。ヒロシマの訴えを強めようと呼び掛けた。

　「核兵器廃絶をめざすヒロシマの会」が主催し、市民ら約６０人が参加した。佐賀大の豊島耕一教授は、英国スコットランドの戦略核施設前で昨秋まで１年間繰り広げられた反核運動「ファスレーン３６５」に参加した経験を報告。国境を超えて市民が集った運動の手応えを強調し、「座り込みなど非暴力の直接行動をもっとやるべきだ」と述べた。

　特定非営利活動法人（ＮＰＯ法人）「ピースデポ」の湯浅一郎代表、広島平和文化センターのスティーブン・リーパー理事長は、２０１０年の核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に向けた運動の在り方を提言。リーパー理事長は平和市長会議の戦略を紹介し、「核兵器廃絶の実現へ最後のチャンス。これを逃せば、核は使われる」と危機感を示した。