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■記者　桑島美帆

　５月に米ニューヨークで開かれた核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議の成果、課題を検証する講演会が１７日、広島市西区の広島医師会館であった。会議に参加した大阪女学院大の黒沢満教授と、日本赤十字社長崎原爆病院の朝長万左男院長が報告した。

　黒沢教授は、会議の詳細を紹介し「最終文書で核軍縮に関する２２項目を採択したことは評価できるが目新しいものはない」と指摘。「日本政府はリーダーシップを発揮すべきだった」と訴えた。

　朝長院長は「被爆者の証言への反響は大きかった。ＮＧＯ（非政府組織）が支え、広めていく必要がある」と述べた。

　講演会は、核戦争防止国際医師会議（ＩＰＰＮＷ）日本支部の主催で、３５人が参加した。

（２０１０年７月１８日朝刊掲載）