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平和会議で核廃絶発信 広島県宗教連盟が活動計画

 神道、仏教、キリスト教の各宗派でつくる広島県宗教連盟(県宗連)は、被爆70周年となる来年の2月に広島市内で開く「広島・長崎宗教者平和会議」で、核兵器廃絶や命の尊厳について訴える共同宣言の発信を目指すことを決めた。

 平和会議は1986年から、県宗連と長崎県宗教者懇話会が合同で毎年2月、両県を交互に会場として開催。来年は2月中旬に、広島市中区の広島カトリック会館などで開く予定。

 共同宣言の草稿は、ローマ法王(教皇)ヨハネ・パウロ2世が81年2月に平和記念公園(中区)で読み上げた平和アピールを学びながら、両被爆地の宗教者がまとめていくという。

 呼び掛けたのは、県宗連の当番宗のキリスト教関係者たち。ヨハネ・パウロ2世がことし4月、カトリック教会で最高の崇敬対象の「聖人」に加わったのがきっかけとなった。

 22日に中区であった県宗連総会で本年度活動計画に盛り込んだ。カトリック広島司教区長の前田万葉理事長(65)は「ヒロシマ、ナガサキの宗教者の声として世界へ向けて平和のメッセージを発表したい」と話している。(桜井邦彦)

(2014年5月23日朝刊掲載)

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