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　放射線医療に携わる韓国の医師４人が９日、広島市で研修を始めた。広島県や市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）が招き、１３日まで被爆者の援護策や医療の現状を学ぶ。

　初日は市役所で、市原爆被害対策部の担当者から国内の被爆者向けの援護策や在外被爆者の支援状況を聞いた。原爆資料館（中区）も見学した。今後、広島赤十字・原爆病院（中区）や放射線影響研究所（南区）で、医師や研究者と意見交換する。

　研修は１９９１年に始まり、２０１３年までに１８カ国４１５人の医師や看護師を受け入れた。ソウル市にある慶熙（キョンヒ）医療院放射線腫瘍学科の鄭鎮洪（チョンジンホン）医師（３５）は「韓国人の被爆者は、被爆者健康手帳の存在を知らない人も多い。行政の支援策をしっかり学びたい」と話した。

（２０１４年６月１０日朝刊掲載）