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　会員の高齢化を背景に存廃問題が浮上した岩国市原爆被害者の会（２７２人）は１６日、岩国市中津町の川下供用会館で理事会を開き、「存続を希望する会員の声を無視できない」などとして来年度以降も解散せず、活動継続に向けて検討していく方針を固めた。藤本伸雄会長（７３）は理事会後、「前向きに協議する。来年１月までに正式に決めたい」と述べた。（増田咲子）

　同会は、県被団協に加盟する県内最大の被爆者団体。会員の高齢化を受けて存続の賛否を問うアンケートを実施したところ、回答した１９２人のうち、１００人が規模を縮小してでも継続を求めた。一方で９２人が継続を希望せず、賛否が拮抗（きっこう）。活動の岐路に立っていた。

　理事会には藤本会長たち理事１０人が出席。アンケート結果があらためて報告された。理事からは年２千円の会費の負担感を懸念する声があった一方で、「１００人の声を重く受け止めたい」「結論を急ぐべきではない」などの意見が出た。活動継続に反対の意見はなかった。

　藤本会長は「子どもたちに被爆体験を語る証言者の発掘や、証言の映像化を進めたい」と話した。

　同会によると会員の平均年齢は８５・３歳。５００人を超えた会員数はことし３００人を割り込んだ。今後は存続に向けた具体的な運営の在り方を話し合っていく。

（２０１４年６月１７日朝刊掲載）