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核廃絶へ「信頼」模索 あす広島で国際シンポ

 国際シンポジウム「信頼醸成から核廃絶へ―2015年NPT再検討会議に向けて」が2日午後1時から、広島市中区の広島国際会議場で開かれる。広島市立大と長崎大核兵器廃絶研究センター(RECNA)、中国新聞社の主催。

 被爆70年の来年、5年に1度の核拡散防止条約(NPT)再検討会議が開かれる。核兵器の非人道性について国際的に理解が広がる中、核なき世界の実現に向け、どうすれば「核の傘」や軍事同盟強化に頼らず地域を安定させられるかを考える必要がある。

 シンポでは、日本を含む東アジアで領土問題や歴史認識をきっかけに国家間の緊張が高まる今、いかに信頼を醸成して核兵器廃絶につなげるか、欧州の経験に学びつつ探る。早稲田大大学院の李鍾元(リージョンウォン)教授(東アジア国際関係)と欧州安保協力機構(OSCE)のイアン・ミッチェル対外政策部長が基調講演。続いて、韓国・世宗研究所の陳昌洙(ジンチャンス)日本研究センター長や、外務省総合外交政策局の山上信吾審議官、中国新聞社ヒロシマ平和メディアセンターの金崎由美記者、ジュニアライターらの報告がある。

 パネル討論では、李氏、ミッチェル氏、陳氏に、RECNAの鈴木達治郎・副センター長と広島市立大広島平和研究所の水本和実副所長を加えた5人が、東アジアの信頼醸成と核兵器廃絶への課題と展望、被爆地の役割などについて議論を深める。同時通訳付き。無料。申し込み不要。平和研Tel082(830)1811=平日のみ。

(2014年8月1日朝刊掲載)

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