社説・コラム

■松江支局・川井直哉

　８４・６１歳―。島根県に在住する被爆者１３１８人（２０１４年３月末時点）の平均年齢だ。高齢化が進む県内では、被爆者の全国平均７９・４４歳を５歳以上上回る。昨年１年間だけで８７人が亡くなった。

　７月、島根県被爆二世の会会長を務める松江市の松浦広昭さん（６５）に会った。高齢化する被爆者の現状に、「親世代の被爆者の思いや運動を被爆２世として急いで継承する必要がある」と語る松浦さんの言葉に重みを感じた。

　同会は０８年に設立され、会員数は現在１００人。今月６日に取材した松江市内の原爆慰霊碑前であった慰霊式では、参加者１４人のうち、同会会員が８人を占めた。高齢で体が思うように動かない被爆者に代わろうとする２世の行動に、少し安心感を覚えた。

　そのことを松浦さんに伝えると、「差別を心配する被爆２世もおり、活動をどこまで広げられるか心配だ」と、思いがけない言葉が返ってきた。

　会員数は増えているものの、「被爆２世と妻に知られたくない」「年頃の娘がいる」などと、入会を断られることが多く、活動の広がりは限られているという。

「被爆者が数多く住む広島とは世間の目が違う。原爆は６９年が過ぎた今も、被爆者だけでなく、その子どもも苦しめている」と胸を痛めていた。

　国内では、福島第１原発事故による被曝（ひばく）者も生まれた。被爆地の新聞として、伝えるべき事柄はまだまだ尽きないと感じている。

（２０１４年８月８日朝刊掲載）