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■記者　門脇正樹

　広島県や広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ、土肥博雄会長）は５日、被爆地で研修を受けて帰国したブラジル人医師たちが情報を交換・共有するためのネットワーク組織をつくる方針を固めた。高齢で来日できない現地の被爆者への医療の充実が狙い。サンパウロ市で１９日、設立に向けた関係者の初会合を開く。

　ＨＩＣＡＲＥは１９９１年４月から、サンパウロ市のサンタクルス病院や日伯友好病院など、ブラジル国内の４機関から計２９人を研修生として広島市に招き、広島大病院や放射線影響研究所などで放射線被害の実態や治療技術を伝えてきた。事務局によると、研修生のＯＢは帰国後、病院幹部や大学教授、政府高官などとして活躍している。

　しかし、互いに面識はなく、この１７年間で持ち帰った新旧のノウハウが医療現場などで十分発揮されていない面もあるという。在ブラジル被爆者（２００７年３月時点で約１６０人）たちへの治療レベルの底上げを図るため、交流組織づくりに向けて４月から準備を進めていた。

　初会合では、電話番号や電子メールなど連絡網作りや現地事務局の設置を提案する予定。長崎県、長崎市などでつくる「長崎・ヒバクシャ医療国際協力会」（ＮＡＳＨＩＭ）の研修生ＯＢにも参加を呼び掛けているという。

　初会合に出席する土肥会長は「海外で原爆被爆者らの治療に当たる研修生ＯＢは、われわれの財産。連携の幅を広げ、その財産にいっそうの磨きをかけたい」と話している。

(２００８年６月６日朝刊掲載）

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