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　ブラジルなど南米５カ国の被爆者の健康診断のため広島県が派遣した医師団が６日、県庁で帰国記者会見をした。被爆者の高齢化が進み、８都市で開いた健診に訪れた人は過去最少の７９人だった。

　医師団は１０月１８日～今月１日、ブラジルとアルゼンチン、パラグアイ、ペルー、ボリビアを巡回。心電図や血液など事前の検査結果を基に、６８～１０１歳の７９人を問診した。県医師会副会長で医師団の豊田秀三団長は「高血圧と糖尿病の人が多かった。被爆との因果関係は分からない」と振り返った。

　５カ国には被爆者が１７０～１８０人いるとみられ、平均年齢は８０歳前後。受診者は最も少なかった２０００年の８０人を下回った。ブラジル・サンパウロ市在住の被爆者で、健診に協力したブラジル被爆者平和協会の森田隆会長（９０）は記者会見に同席し、「認知症になったり、体力がなくなったりした被爆者が病院に行けなくなっている」と説明した。

（２０１４年１１月７日朝刊掲載）