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　多くの被爆者が住む韓国・慶尚南道陜川（ハプチョン）郡の被爆者施設の職員たち５人が１日、研修のため広島市を訪れた。５日まで滞在し、原爆養護ホームや健診施設など援護の現場で学ぶ。

　陜川原爆被害者福祉会館の職員３人と、同館を運営する大韓赤十字社の担当者２人。初日は市役所で糸山隆健康福祉局長と懇談した後、担当職員から援護策の説明を受けた。

　同館職員の徐月色（ソウォルセク）さん（５５）は、両親や兄が広島で被爆。帰国後も原爆の後遺症に苦しみ、被爆者健康手帳を取得しないまま亡くなったという。「学んだ成果を持ち帰り、韓国の被爆者のために役立てたい」と話した。

　同日はまた、旧ソ連のチェルノブイリ原発事故の被災者支援に携わるラトビアの医師１人を受け入れた放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）の研修も市内で始まった。２６日まで。

（２０１４年１２月２日朝刊掲載）