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　広島市中区の本通り商店街に残る被爆建物、広島アンデルセン旧館の建て替え検討で、アンデルセングループ（中区）の内部チームが、被爆部分の外壁を保存する方針を固めたことが２日、分かった。建物全体は建て替えを軸に検討。新築する建物に、被爆した外壁を活用する方向などを検討している。

　保存する外壁はいずれも２階部分で、本通り商店街に面する北側と、東側の２面。それぞれ長さ約２２メートル、高さ約７メートル。建物は被爆後に改築を重ねたため被爆当時の外壁はこの２面だけとなっており、部分的に保存する方針を打ち出した。

　持ち株会社アンデルセン・パン生活文化研究所（同）内にプロジェクトチームを設け、１年かけて議論してきた。今後、工法や事業費などを精査し、会社として正式決定を目指す。新たな建物は、創業７０周年となる２０１８年の完成を予定している。

　同社は、被爆建物への助成制度がある広島市とも協議している。広島市平和推進課は「爆心地に近い建物であり、被爆の実相を伝えるために一部だけでも残してほしい」としている。

　旧館は、本通り商店街に残る唯一の被爆建物。レストラン併設のパン販売店として使っている。（堀晋也）

【解説】高額な耐震補強　現状保存困難に

　広島アンデルセン旧館を今の姿で残すには、耐震性を高める工事のために多額の費用がかかる。このため、現状のままの保存は困難な状況となった。

　建て替えの検討方針が２０１３年に明らかになって以降、被爆建物としての歴史を考慮してアンデルセングループには存続を求める声が寄せられた。同社も「社内外にとって価値や思い出がある」として、現状に近い存続策を探った。

　一方でコストを検証したところ、今の建物での耐震補強は、建て替えを上回る費用を要することが判明。この結果、建て替えを軸に、被爆部分の外壁を全て残す方向となった。

　被爆７０年。広島市で被爆建物の解体が進んでいる。市は１９９３年から、保存工事の費用を補助する制度を設けたが、現在台帳に登録される施設は８６と、９６年から１４減った。本通り商店街で親しまれた旧山口銀行本通支店も、２００２年に解体されている。

　アンデルセンの内部チームの方針は最終決定ではない。部分保存も特殊な工法が必要で、建設業界の人手不足もあり事業費が膨らむ可能性もある。民間による被爆建物の維持の難しさを浮き彫りにしている。（堀晋也）

広島アンデルセン旧館
　１９２５年に三井銀行広島支店としてできた２階建てルネサンス様式の建物。旧帝国銀行広島支店だった４５年に被爆した。爆心地から３６０メートル。６７年にアンデルセングループが購入し、店を開いた。７８年に隣接地に８階建ての新館を建て、建物を一体化させた。

（２０１５年２月３日朝刊掲載）