「被爆地の蓄積 被災地支援に」 原爆後障害 広島で研究会
11年6月7日
■記者 東海右佐衛門直柄
放射線の人体への影響について研究成果を報告する原子爆弾後障害研究会が５日、広島市中区のホテルであった。福島第１原発事故を受け、被爆地の研究や知見を被災地支援へ生かそう、との提言が相次いだ。
広島大原爆放射線医科学研究所の神谷研二所長はシンポジウムで、同研究所が放射線が誘発する病態の解明と治療を進めてきたと強調。「被爆地の蓄積を国民全体の安全に役立てる時だ」とした。 風評被害を防ぐため低線量放射線の防護策の情報発信を強めるべきだとの意見や、長期的な健康調査の重要性を指摘する声もあった。研究会は広島原爆障害対策協議会主催。広島、長崎での被爆とがん発症の関係や検診の在り方について２９件の研究報告もあった。
（２０１１年６月６日朝刊掲載）
放射線の人体への影響について研究成果を報告する原子爆弾後障害研究会が５日、広島市中区のホテルであった。福島第１原発事故を受け、被爆地の研究や知見を被災地支援へ生かそう、との提言が相次いだ。
広島大原爆放射線医科学研究所の神谷研二所長はシンポジウムで、同研究所が放射線が誘発する病態の解明と治療を進めてきたと強調。「被爆地の蓄積を国民全体の安全に役立てる時だ」とした。 風評被害を防ぐため低線量放射線の防護策の情報発信を強めるべきだとの意見や、長期的な健康調査の重要性を指摘する声もあった。研究会は広島原爆障害対策協議会主催。広島、長崎での被爆とがん発症の関係や検診の在り方について２９件の研究報告もあった。
（２０１１年６月６日朝刊掲載）
