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原爆投下被害 米医師が学ぶ HICARE研修

 米国カリフォルニア州の医師3人が14日、広島市中区の広島赤十字・原爆病院や南区の広島大原爆放射線医科学研究所(原医研)を訪れ、原爆投下による放射線被害の実態を学んだ。広島県や広島市などでつくる放射線被曝(ひばく)者医療国際協力推進協議会(HICARE)の研修の一環。

 加世田俊一副院長が、被爆時の被害や被爆者の救護を説明。被爆後の期間により急性期、後遺症、後障害に分けられる原爆症の症状を解説した。3人は、海外の被爆者の支援や被爆者が発症しやすい疾患などについて質問した。

 米カリフォルニア大ロサンゼルス校(UCLA)デイビッド・ゲフィン医科大学院のキンシュク・ダス病理学臨床准教授(39)は「ロサンゼルス近郊には原発があり、地震も多発する。経験や知識を学びたい」と話していた。

 研修は13日から17日まで。市から被爆者援護策を聞くほか、広島原爆障害対策協議会(中区)や放射線影響研究所(南区)などでも学ぶ。

(2015年7月15日朝刊掲載)

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