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　北米で暮らす被爆者健診のため広島県が派遣した医師団が１９日、広島医師会館（広島市西区）で帰国報告会見をした。高齢化する被爆者自ら健診案内などの世話役を務めている現状に触れ、行政や支援団体による支えが必要だと訴えた。

　医師団は９月１０～２９日、２班に分かれ、サンフランシスコやロサンゼルスなど４都市を巡回。事前に現地の医療機関で受けた検査結果を基に、２８７人（うち２世７８人）が受診した。２年前の前回よりも、４４人少なかった。

　総団長を務めた県医師会の豊田秀三副会長は「現地在住でも英語での医師との会話は難しい。高齢化が進み、以前にも増して健診が待ち望まれている」と、継続的な訪問の意義を強調。「世話役の被爆者も高齢化している。健診を続けるには県人会などの組織的な支えや領事館などの協力が欠かせない」とも指摘した。

　北米への医師団訪問は１９７７年から原則隔年で実施しており、ことしで２０回目。県医師会によると、これまでに延べ７３８７人が受診した。（明知隼二）

（２０１５年１０月２０日朝刊掲載）