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　ブラジルの医師３人とイランの医師１人の計４人が１７日、広島市中区の広島原爆障害対策協議会（原対協）の施設で、被爆者の健康診断を学んだ。広島県や広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）の研修の一環。

　原対協の健康管理・増進センターの藤原佐枝子所長が、１９５７年に始まった被爆者健診の歴史を紹介。被爆者の高齢化で受診率が下がる一方、日常的に医療が必要な被爆者は増えていると説明し、「高齢の被爆者の生活の質を高める視点が求められる」と述べた。

　厚生労働省の調査によるとブラジルには、約１５０人の被爆者がいる。日伯友好病院（サンパウロ市）の眼科医ワグナー・コウジ・アラガキさん（５０）は「両国の被爆者が抱える課題は同じだと分かった」と話していた。研修は、ブラジルの医師は２６日まで、イランの医師は１９日まで。

（２０１６年２月１８日朝刊掲載）