東日本大震災 中高生７割 ボランティア活動意欲
12年3月8日
方法分からず困惑も 本紙ジュニアライター調査
東日本大震災１年を前に、中国新聞のジュニアライターが、広島県内の中高生に被災地支援についての意識などをアンケートした。回答を得た７５５人の７割近くがボランティアや交流などの支援を希望していた。一方、「どう支援したらいいか分からない」などの戸惑いも目立った。
支援については、５０４人（６６．８％）が「被災者との交流やボランティアをしたい」と答えた。具体的には「直接会って話したい」（広大付高２年女子）「被災地の人たちに『笑顔』になってもらえる活動ならたくさんやりたい」（口田中１年女子）などだった。
実際にした活動では「募金した」が６１３人（８１．２％）に上った。ただ、年賀状を書いた▽福島の人たちと染色体験の交流をした―と募金以外の活動は１２３人（１６．３％）にとどまった。理由として、「参加の仕方が分からなかった」（城北高１年男子）「被災地まで行くには遠い」（広島女学院高１年）などの声があった。
生活面での意識変化では「あった」が４５４人（６０．１％）。節電や避難場所の確認を挙げた人が多かった。
原子力発電所の必要性については、賛否がほぼ拮抗（きっこう）した。「電気がないと困る」「他に有力なエネルギー政策がない」といった肯定的な意見は３９８人（５２．７％）で、「危険」「平和学習で放射線被害の大変さを知っている」など否定的な考えは３４６人（４５．８％）だった。
アンケートは、ジュニアライターが２月に同級生たちを対象に実施した。（二井理江）
（２０１２年３月８日朝刊掲載）
