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　核兵器保有国の米英仏を含む参加７カ国と欧州連合（ＥＵ）の外交責任者は、被爆者の証言を直接聞くことなく、広島を後にした。核兵器廃絶への具体的な成果が見えない歯がゆさと、保有国の外相の被爆地訪問を前進と捉える見方が、被爆者の間に交錯した。

　期間中、各国外相の日程に被爆者との面談はセットされなかった。世界的に注目される機会に核兵器廃絶の訴えを発信しようと、広島市は、取材拠点のメディアセンターとなった広島国際会議場（中区）に被爆者や被爆体験伝承者の証言の場を設けた。国内外の報道機関を対象とし、英語の通訳も付けた。しかし、空席が目立った。

　１１日は、旧制中２年の時、爆心地から北東約２・５キロで被爆した山本定男さん（８４）＝東区＝が証言した。しかし、耳を傾けたのは国内の報道機関の９人だけだった。山本さんは「被爆の実態を世界に知ってもらう絶好のチャンスだったのに。影響力のある海外メディアにも来てほしかった」と残念がった。

　市が養成した伝承者の一人で、母の体験を話した南区の山岡美知子さん（６５）は「被害ばかり強調する内容では、海外で関心は高まらないのかもしれない」と落胆した。

　広島宣言には世界の指導者に広島、長崎の訪問を求める内容が盛り込まれた。だが核兵器の「非人道性」を明確に訴える言葉はなく、廃絶への道筋もあいまいだった。

　広島県被団協の坪井直理事長（９０）は「核兵器をゼロに近づける一歩にしてほしい」と外相会合の意義を強調。オバマ米大統領の広島訪問に期待を示した。一方、もう一つの県被団協の佐久間邦彦理事長（７１）は「宣言には具体論がなかった。被爆地の人々の強い願いに本当に寄り添っているのか疑問が残る」と語気を強めた。（永山啓一、小林可奈）

（２０１６年４月１２日朝刊掲載）