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　島根大山陰研究センター（松江市）は４日、原発の在り方などをテーマに「エネルギーは地域社会の未来を変える」と題した講演会を同市西川津町の松江キャンパスで開いた。市民や学生ら約１５０人が集まった。

　立命館大の大島堅一教授（環境経済学）が講演。中国電力島根原発（同市鹿島町）について「人口密集地にあるのは世界的に異例」と指摘した。東日本大震災や熊本地震を受け、「広域避難計画や規制基準の甘さが浮き彫りになった」と述べた。

　さらに、原発の廃炉コストや電力自由化により、「国の支援がないと原発事業の継続は難しくなった」と解説。「地域主導で再生エネルギーへの転換を進めるべきだ」と訴えた。

　島根大教授ら４人とのパネルディスカッションもあった。

（２０１６年６月６日朝刊掲載）