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　広島県被団協（坪井直理事長）の被爆２世部会は２５日、広島市中区で総会を開き、２世を対象にした健康調査の結果を発表した。回答者の４人に１人が健康に不安を抱えており、部会は国に健康診断の充実などを求める活動を強める。

　調査は２０１４年、主に県内に住む被爆２世２１６５人を対象に実施し、２０～６０代の１１９８人が回答した。病歴では９７人が胃や大腸などのがん、５人が白血病を患っていた。健康状態については、無回答を除く１１５７人でみると、「病弱傾向」が１２・７％、「現在病気に苦しんでいる」が１２・３％で、計２５・０％が不調を訴えた。「健康」は５９・６％、「病気に苦しんだことがあるが、現在は健康」は１５・４％だった。

　調査は親の被爆した場所や年齢、病歴も尋ね、２世の健康への影響についての研究に活用しやすくした。

　総会には、役員たち１０人が出席。２世の健康診断の検査項目にがんを追加するよう国に求めるなど、１６年度の活動方針を決めた。役員改選もあり、新たに就任した田口正行会長（５９）＝三次市＝は「被爆２世と病気の発症の関係ははっきりとは分からないが、長崎県内の２世の健康調査のデータも集め、国への要望を強めたい」と話した。（永山啓一）

（２０１６年６月２５日朝刊掲載）