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　大久野島（竹原市忠海町）の毒ガス製造の被害者でつくる８団体のうち、３団体が「解散に近い状態」に陥っていることが分かった。高齢化や体調不良で、健康相談、情報交換などが困難になり、役員のなり手も見つからない団体もある。各団体から聞き取り調査をした竹原市が、３１日に市役所であった代表者会議で報告した。

　市の担当者は８月１０～２９日、各団体の代表者に面会した。うち大久野島瀬戸田親睦会（尾道市瀬戸田町）は「１０月の慰霊式後に解散する」と回答した。忠海分廠（ぶんしょう）動員児童の会（竹原市忠海中町）は「４年前に事実上は解散している」と答えた。大久野島毒ガス障害者三原地区親睦会（三原市田野浦）は「役員５人のうち１人でも欠けたら解散せざるを得ない」と危機感を募らせる。

　他に会員数の減少が目立つ団体もある。大久野島毒ガス障害者互助会（竹原市忠海東町）は３月末で２９３人だったが、５カ月で約１割減の２６５人になった。会費の支払いをやめるケースもあるという。役員については、８団体すべてが「次のなり手がいない」と答えた。

　ことし４月に旧忠海分廠動員学徒の会（竹原市忠海中町）が解散。残る８団体は統合へ向け協議している。統合について「死没者名簿の管理はできるのか」「退会者が増えるかもしれない」などの不安があることも調査で分かった。

　大久野島学徒親和会（三原市本郷町）の神明正明会長（８４）は２５日に市担当者と面会した。「次の役員がいないので統合をせざるを得ないが、その後も会員が相談しやすい体制づくりが必要だ」と指摘した。（山田祐）

（２０１６年９月１日朝刊掲載）