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　米国と韓国、ラトビアの医師たち４人が１５日、広島大病院高度救命救急センター（広島市南区）を訪れ、原子力発電所の事故など放射線災害への対応について学んだ。広島県や広島市でつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）の研修の一環。

　同センターの広橋伸之准教授が、東日本大震災の発生直後、災害派遣医療チーム（ＤＭＡＴ）の一員として福島県二本松市を訪れ、避難者の診察などをした経験を説明。「実際は放射性物質に汚染された人は少なかった。でも、病院は汚染を恐れ、避難によって容体が悪化した人の受け入れも避けた」と振り返った。放射線災害復興をテーマにした広島大の人材育成の取り組みにも触れた。

　受講したハワイ大医学部のロバート・コーニー教授（６２）は「もし核兵器が使われるようなことがあったとき、多くの被害者に対処できるのだろうか」と話していた。研修は１８日まで。放射線影響研究所（南区）などで、放射線の人体への影響や被爆者医療を学ぶ。（明知隼二）

（２０１６年１１月１６日朝刊掲載）