ニュース

　被爆者が高齢化する中、広島県東部で被爆者団体の解散が相次いでいる。昨年、２団体が解散し、福山市神辺町の被爆者団体は、福山市の団体との合流を検討する。存続に向け、被爆２世たちもメンバーに加えた活動の再構築が求められている。（高本友子）

　「会員はどんどん亡くなった。どうにもならない」。市神辺町原爆被害者の会の藤井清士会長（８７）がつぶやく。同会は会員が高齢化し、約２年間総会を開けていない。３月３０日、県被団協（坪井直理事長）の担当者たちと協議し、被爆２世たちでつくる「市原爆被害者友の会」との合流に向けて動きだした。

　県被団協によると、県東部では昨年、府中市と尾道市因島の被爆者団体が解散した。いずれも高齢化で活動の継続が困難になった。現在、東部には９団体あるが「役員が見つからない」「集金ができない」などの悩みが寄せられるという。

　一方で、被爆者同士のつながりを求める声もある。福山市西桜町の田中千江子さん（８６）は「周りに被爆者はいない。原爆の話ができる人がいると、少しは楽になるんだけれど」と漏らす。

　活動の存続に向け、被爆２世がメンバーに加わる団体もある。神石高原町原爆被害者協議会には、２０１５年に油木・豊松支部の２世５人が加入した。その後に加入した２世は１人にとどまる。山本剛久会長（７３）は「２世にどう活躍してもらうか悩む」と話す。

　福山市原爆被害者友の会は、市原爆被害者の会（会員数約５００人）の解散後、２世を会長に据えて１５年４月に発足した。友の会の会員は現在約５０人。うち半数は２世で、多くの被爆者会員は解散時に辞めた。

　市によると、２月末時点での市内の被爆者手帳保有者は１１５６人。藤井悟会長（７０）は被爆者の孤立を懸念する。

　友の会は被爆者の不安を解消するため、出前で被爆者の医療や介護サービスの利用の相談に応じ、総会を郊外で開くなどしてきた。再び会に入る被爆者も出てきた。藤井会長は「各地で被爆者がつながる場づくりをするのが２世や若い会員の役割。被爆者以外の会員ももっと巻き込みたい」と話している。

（２０１７年４月２日朝刊掲載）