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　韓国の医師や看護師たち１０人が５日、広島市中区の広島原爆障害対策協議会（原対協）を訪れ、被爆者の健康診断や高齢化に伴う課題を学んだ＝写真。広島県や広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）の研修の一環。

　原対協健康管理・増進センターの藤原佐枝子所長が、高齢の受診者の多くが生活習慣病や心臓などの病気を抱えたり、介護が必要になったりしている現状を説明。「被爆者の生活の質や運動機能をどう保つかという視点が大事だ」と強調した。センターの資料室や検査室なども見学した。

　臨床検査専門医の蘇希真（ソ・ヒジン）さん（３９）は「研修を通じ、医学知識として学んだ原爆を肌で感じている。経験を病院に持ち帰り、共有したい」と話していた。

　研修は３～７日。これまでに放射線影響研究所（南区）や広島赤十字・原爆病院（中区）などで、放射線の人体への影響や被爆者医療を学んだ。

（２０１７年７月６日朝刊掲載）