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　広島県や広島市などでつくる放射線被曝（ひばく）者医療国際協力推進協議会（ＨＩＣＡＲＥ）が招いた米国の医師３人が２４日、広島市内で研修を始めた。２８日までの５日間、放射線被害や被爆者医療などについて学ぶ。

　ロサンゼルスの医療機関などに勤める３０～４０代の医師３人が県庁を訪問。県被爆者支援課の八幡毅課長が「米国にも約７００人の被爆者がおり、今月はサンフランシスコとシアトルで健康診断を実施している」などと説明した。３人はＨＩＣＡＲＥの取り組みを紹介する約１５分の映像も見た。

　３人は期間中、広島赤十字・原爆病院（広島市中区）など７カ所で健診や放射線の人体への影響について学ぶ。原爆養護ホーム舟入むつみ園（同）では、入所者と交流する予定。

　カリフォルニア大アーバイン校の助教で小児科医のパク・ヒョンスンさん（４８）は「子どもへの放射線の影響や、遺伝的な影響に興味がある」と話していた。

（２０１７年７月２５日朝刊掲載）