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■記者　新田葉子

　米国市民の原爆の受け止め方を知る公開講座「米国での『ヒロシマ』」が１３日、広島市中区の原爆資料館であった。市立大の井上泰浩教授と広島平和文化センターのスティーブン・リーパー理事長が講演。意見交換もあり、約１５０人が参加した。

　井上教授は、２００５年の米国の新聞８紙の調査を基に報告。原爆投下を正当化する記事が今も大手紙に掲載されていると話した。リーパー理事長は、被爆者とともに米国５２都市を回った原爆展について、「平和市長会議に賛同するパートナーが増え、現在も市民によって自発的に巡回が続いている」と成果を伝えた。

　市内の被爆証言団体でつくる「被爆体験証言者交流の集い」が主催。被爆者で日系三世の荒井覚さん（７４）＝南区＝は「米国で原爆が正しく理解されていないことは、とても残念。伝えていかなければ」と話していた。

（２００８年１２月１４日朝刊掲載）

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