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　爆心地から約１・２～２キロで被爆した人の固形がんによる死亡危険度（リスク）のうち、初期放射線量の影響は最大で３分の１程度であることが、広島大原爆放射線医科学研究所（広島市南区、原医研）の研究で分かった。残留放射線や放射性降下物などによる間接被曝（ひばく）の方が、爆発時に浴びた放射線より影響が強かったと分析している。

　原医研の大滝慈教授たちのグループは、１９７０年１月１日に生存していた広島の直爆の被爆者２万７６４３人を２００９年末まで追跡。爆心地からの距離別に、白血病を除く固形がんによる死亡危険度を計算した。

　それを基に建物などによる遮蔽（しゃへい）状況や、年齢、男女別などによる偏りを補正したリスクと、最大限に見積もった初期放射線による想定リスクを比較。その結果、初期放射線がリスクを高めた割合は最大で３分の１程度にとどまることが分かった。

　被爆者のリスクは、被爆した場所と爆心地との距離を基に、浴びた初期放射線の量を推定し、計算している。遮蔽状況が同じなら距離が遠くなればなるほど、リスクは下がる。

　しかし、今回の研究結果では、爆心地から約１・２～２キロでは、リスクはほとんど変わらなかった。

　また、爆心地から西方向で被爆した人の方が、東方向に比べ、リスクが少し高かった。大滝教授は、放射性物質を含んだちりや、「黒い雨」などの影響をより強く受けたためではないかと分析している。（宮崎智三）

（２０１２年１０月２９日朝刊掲載）