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原爆資料館の収蔵品発信 サイトの機能を充実へ 平和メディアセンター10周年

 中国新聞社がヒロシマ平和メディアセンターを設立して、1日で10周年を迎えた。原爆が広島・長崎にもたらした惨禍や、核兵器廃絶に向けた動きなどを、本紙と5カ国語の専用ウェブサイトで国内外に発信し、かつ足元の被爆体験の継承にも力を注いできた。

 昨年は核兵器禁止条約が制定されたが、廃絶への道のりはいまだ遠い。核兵器を使えば何が起きるか―。被爆地からの原点の訴えを広げる必要がある。その拠点となる原爆資料館(広島市中区)は寄贈されるなどした2万点以上の実物資料を収蔵するものの、十分に活用され、発信されてきたとは必ずしもいえない。

 センターはことしから資料館と手を携え、従来あまり紹介されてこなかった一つ一つの収蔵資料の意味を問い、地道に伝えるシリーズを展開する。さらに被爆地のメディアとしての発信力を高めることを目的に、専用ウェブサイト刷新に向けた準備に入る。未来を担う若い世代も交えて核と平和を学び、考えていくための機能を充実させる予定だ。(岩崎誠)

(2018年1月3日朝刊掲載)

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