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北米の被爆者 129人健康相談 広島県医師会が報告

 北米で暮らす被爆者の健康相談に取り組んだ県医師会(広島市東区)の医師たちが帰国し、県庁で記者会見した。10月24日~11月13日に5都市を訪れ、73~98歳の計129人の相談に乗ったと報告した。

 総団長の豊田秀三・県医師会副会長によると、相談者は心臓病や高血圧の治療中の人が多く、広島弁で会話すると大変喜ばれたという。米国サンフランシスコ市議会から県医師会に対して表彰状が贈られたことも紹介し、「現地の医師や市民の協力も得ながら活動を続けたい」と語った。

 健康相談は国の在外被爆者支援事業の一環で、県が医師計7人を派遣した。会見は11月29日にあり、団長の桑原正雄・県医師会副会長たちも同席した。

 北米での健康相談は1977年から隔年で実施。高齢化のため参加を諦める人が増えているといい、今回の参加者は2013年と比べて190人少なかった。

(2019年12月5日朝刊掲載)

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