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海外医師 被曝医療学ぶ 県内で米国・ラトビアの4人

 米国とラトビアの医師たち4人が16日、県内で放射線被曝(ひばく)医療などを学ぶ研修を始めた。20日までの5日間、被爆者支援に取り組む医師の講義を受けたり、被爆者の体験談を聞いたりする。県や広島大など10機関でつくる放射線被曝者医療国際協力推進協議会(HICARE)が企画した。

 県庁では県被爆者支援課の八幡毅課長から、被爆者の県内の平均年齢が82・8歳で、北米には約670人が暮らしていることなどを聞いた。「原爆が人々に与えるダメージや医療知識を学び、各国で役立ててほしい」と声を掛けられた。

 期間中、広島大病院(広島市南区)や放射線影響研究所(南区)で講義を受ける。広島大の医学部生や若手医師との交流会もある。ハワイの腫瘍医ケリー・ハッチンスさん(36)は「被爆者がどんな治療を受けているのか詳しく知りたい」と話した。(久保友美恵)

(2019年12月17日朝刊掲載)

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