連載・特集

■記者　林淳一郎

　米ニューヨークの国連本部で５月３～２８日にある核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議に合わせ、被爆者ら広島から約１００人、全国から約２０００人が原爆投下国に向かう。「なぜ核兵器をなくさなければならないのか」を訴えるために。老いなどにより渡米がかなわぬ人たちの思いも含め、それぞれが再検討会議に託す期待と決意を追う。

　「あの戦争で父も母もいなくなりました。私たちは何も悪いことなんかしていないのに…」。３月下旬、広島市東区の牛田公民館。主婦や子どもたち２２人に、安芸区に住む被爆者の免田裕子さん（７０）が語り始めた。

　５月には広島県原水協の派遣団に加わり、ＮＰＴ再検討会議がある米国へ向かう。「子どもを路頭に迷わせる原爆、戦争はいけん。私には語り、伝える責任があると思うの」

　爆心地から約４キロ、祇園町（現安佐南区）の自宅で閃光（せんこう）を見た。コールタールのような「黒い雨」を浴びた。病気がちの母は間もなく、５歳の免田さんと姉、兄、妹の４人を残して他界。父はフィリピンで戦死した。

　免田さんは中学を卒業すると、呉市で食堂を営む遠縁を頼った。住み込みで店を手伝い、夜間の高校に通った。「親を奪った戦争を恨みもした。日本が民主主義になり、許す気持ちもあった」

　牛乳配達、給食調理員と、がむしゃらに働いた。結婚して２人の娘を授かった。だが、わが子の体の具合が悪くなれば「原爆の放射線のせいじゃないか」と不安にかられる。

　被爆者健康手帳を取得したのは、３５歳になってからだ。「娘を被爆２世にしたくなかった。でも、原爆は『おかしい』と訴えるには手帳が証文になる」

　１９９０年、ジュネーブの国連欧州本部で、国際女性の日の会議に参加した。核兵器、核実験、放射線の健康影響がテーマ。免田さんは原爆被害を訴えた。

　ところが話がかみ合わない。「私は１発の原爆がどれだけ人を苦しめるかを問題にしているのに、会議の話題は何万発もある核兵器の削減。存在の否定ではなかった」。ヒロシマを理解してもらう「壁」を感じた。

　今、こう考える。「広島と長崎の被爆は人類が受けた悲劇。そうとらえないと、廃絶が当たり前にならない。人類の頭上には今も、核兵器が鈴なりのようにぶら下がっている」

　米国では再検討会議開幕直前のデモ行進に加わり、できる限り被爆体験を伝えるつもりだ。「核兵器のない未来を約束できる機会にしたい。私の力は小さいかもしれないけれど、黙っているわけにはいきません」。まなざしに力を込め、前を向いた。

核拡散防止条約
　１９７０年に発効し、１９９５年に無期限延長された。約１９０カ国が加盟。核兵器の保有国を米国、ロシア、英国、フランス、中国に限定し、核軍縮交渉の義務を課す。非保有国には原子力の平和利用の権利を認め、核兵器製造や取得を禁じる。事実上の核保有国であるイスラエルとインド、パキスタンは未加盟。北朝鮮は２００３年に脱退を宣言した。運用状況を点検する再検討会議を５年ごとに開く。

（２０１０年４月１３日朝刊掲載）

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